日本男子ツアーの“第二のスタート”が、形として見え始めてきた。3月末にNSSK（株式会社日本産業推進機構）と連携した新会社、ジャパンプロゴルフツアー（J-TOUR）の設立を発表し、2027年からは新しい形でツアーを開催することを明らかにしていた日本ゴルフツアー機構（JGTO）。9月28日の理事会後の会見で、10月1日付で収益事業の大半をJ-TOURに譲渡する契約書が承認されたことを明らかにした。

これに伴い、JGTO職員はJ-TOURに転籍。競技関連を中心に、JGTOに出向する形で仕事を続けることになる。一方で諸星裕会長をはじめとするJGTO理事会はそのまま任期をまっとうする。

J-TOURが行うことになる収益事業の中心は、やはりトーナメントの開催だ。来年のスケジュール発表はまだだが、「いくつか（日程が）動かなければいけないというところもありまして、新規のトーナメントもいくつか出てきています」（倉本昌弘副会長）と、今年以上の試合が行われる予定だ。

JGTOに残る公益部門については「基本的にはお金次第です。（J-TOURとの）棲み分けをした段階でJGTOには収入がないので、J-TOURの援助金というかそれで運営せざるを得ない。どれだけ援助してもらえるかというのは、これから話し合いをして。ただ、新しい選手を供出していかなければならないですから」（倉本副会長）と、力を入れる方向だ。

具体的には「高ゴ連（日本高等学校・中学校ゴルフ連盟）や学連（日本学生ゴルフ連盟）だったり、いろんなところとの関係をもっと密にしていく感じです」（同）。この言葉の背景には学連独自のルールという壁がある。学生ゴルファーたちは、学連の競技規定でプロテストやQTを受験すると、出場資格を失うという制約（4年生は例外）を受けているからだ。

現在のゴルフルールでは、QTやプロテストを受験しただけではアマチュア資格を喪失しない。だが、学連独自のこのルールがあるため、“腕試し”受験をしてしまうと、学生の競技に戻れなくなるという現実がある。「PGAツアーのように、学生がそのままツアーに上がってこられるような状況を作ってあげる必要があると思っています。QTは彼らの就活になる可能性があるわけですから」（同）と、そこに踏み込むつもりでいる。

これまで続けてきたスナッグゴルフも継続し、底辺拡大により力を入れていく。諸星裕会長は「人間形成に大切なことを教えてくれるゴルフを学校の授業や部活動にもっと入れて、ゴルフに触れる機会を増やしたい」とも口にした。

倉本副会長は「（ツアーの）再編については」やっていかなければと思っています」と言いつつも、じっくり腰を据えてかかる覚悟を決めている。1999年に日本プロゴルフ協会（ＰＧＡ）から分離、独立してから27年。ようやく、大きな歯車が回り始める時が来たようだ。（取材・構成／清流舎・小川淳子）