日本プロゴルフ協会の諮問に応じて発足した、経営戦略会議による日本ゴルフ界への提言書が2日（月）に都内で発表された。「ゴルフ市場再生活性化に向けた新たな提言」と題された112ページに及ぶこの提言書には、新しいゴルファーの開拓と、既存ゴルファーの保持の2点を重点項目としたコンテンツを記載。また、作成に着手した昨年から2024年までの10年間を示したロードマップが掲載されている。

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　就任直後から提言書の作成をスタートさせた日本プロゴルフ協会の倉本昌弘会長は「この提言書は海図であり方向性であると思う。日本ゴルフ界という船が進行していくためには、業界全体が同じ方向を向いて同じ船に乗っていかないといけない」と熱弁。

　経営戦略会議の座長を務める廣瀬恒夫氏は「今までのゴルフ界はどこに向かうかも決めずに、対策にも連続性がなかったし、数値目標もなかった。目標から逆算してやっていかなければいけない」と長期的な視点での対策の必要性を語った。

　提言書に掲げたゴールは現在約850万人にまで落ち込んだゴルフ人口を2024年までに1,200万人へ拡大、ゴルフ総市場規模の2兆円到達など多岐にわたる。しかし、廣瀬座長は、試算によりはじき出された2,000万人という潜在需要層の掘り起こしと、業界全体が同じ方向を向いて活動していくことができれば達成可能という見方を示した。

　廣瀬氏は仮に2025年にこの目標が達成できていなければゴルフ産業はなくなるという厳しい意見も口にした。ゴルフ業界が一丸となってどこまで実現に近づけていけるか。考えるだけでなく、すでに行動に移す段階に入っている。