住友ゴムのダンロップスポーツ吸収合併。その狙いとは？

31日、住友ゴム工業株式会社（以下、SRI）によるダンロップスポーツ株式会社（以下、DSP）の吸収合併、住友ゴムグループのスポーツ事業統合について記者会見が行われた。登壇したのはSRIの池田育嗣社長、DSPの木滑和生社長。今回の合併の狙いについて主に池田社長から説明がなされた。

これまでは親会社のSRIに対し、完全子会社のDSPがあった。そして、海外での『ダンロップ』ブランドのスポーツ用品事業とライセンス事業を行うダンロップインターナショナル株式会社（以下、DICL）があったが、それぞれの取締役会決議により、DSPとDISLは株式全てをSRIに譲渡、DSPとDISLを吸収合併後に消滅させ、住友ゴムグループのスポーツ事業を統合するという。

吸収合併のスケジュールは、2018年1月1日予定。ダンロップスポーツ株1株に対し、住友ゴム株0.784株を割り当てるという。住友ゴムがDISLも2018年1月1日に完全子会社化する予定だ。

元々住友ゴムのいち事業部だったダンロップスポーツ（DSP）がグループから離れたのは2003年7月のこと。「SRIスポーツ株式会社」（DSPの前身）を設立してスポーツ事業が分離独立、2006年には東京証券取引所第一部に上場している。今回はDSPの消滅で上場廃止、2003年以前に戻る形となる。

住友ゴムはタイヤ事業を全世界で展開するも、欧米やインドでは「ダンロップ」ブランドではなく、「ファルケン」がメイン。スポーツ事業に関してもブランドの商標権は日本、韓国、台湾でしか使えなかったが、「ダンロップ」の世界での商標を保有していたスポーツダイレクトインターナショナル社（英国）からこれを買い取り、テニスボールやスポーツ用品は全世界で「ダンロップ」の商標が使えるようになった。

グループを束ねる池田社長の意向では、これを契機にスポーツ事業のみならずグループ全体で「ダンロップ」ブランドの価値向上を図りたいとのこと。「タイヤ事業は拡大し続けている。スポーツ事業もそれについてきてほしい。スポーツ事業で『ダンロップ』のブランド価値向上を世界で促進し、それはタイヤ事業にも好影響が期待できる」と語り、グループ全体の発展に向けた決断だと明かした。

ちなみに、ダンロップスポーツ広報によれば、契約する松山英樹にも合併に関する説明をしているとのこと。「元々住友ゴムグループ全体で彼の活躍を応援してきたわけですから、今まで同様そのスタンスは彼にも伝わっています」とのこと。また、池田社長の意向では今回の吸収合併で『ダンロップ』のブランド価値向上を図るものの、「ゴルフに関して『ゼクシオ』『スリクソン』『クリーブランド』の三本柱を変更するつもりはない」とのこと。