LIVゴルフで契約スタッフへの報酬未払いが表面化した。英紙「テレグラフ」が関係者の証言を報じ、リーグは来週にも自主的な破産手続きに入る可能性が取り沙汰されている。
LIVゴルフが資金難で厳しい局面に立たされている。英紙「テレグラフ」によると、LIVでは今週までに従業員の約90％が解雇され、多くのスタッフが職場を離れた。正規スタッフには給与が支払われた一方、5月以降、報酬を受け取っていない契約スタッフがいるという。
匿名の契約スタッフは、住宅ローンや生活費の支払いに報酬が欠かせないにもかかわらず、経理部門に何度問い合わせても対応されなかったと説明。最後まで業務を続けたが、支払いを受けられないままだとして、「ただ働きだったようなもの」と不満を訴えた。
LIVの資金面を支えてきたサウジアラビア政府系ファンド「PIF」は、4年間で50億ドル（約7962億円）以上を投じたが、今季限りで支援を打ち切る方針。これを受け、LIVは2027年以降の運営資金を新たに確保する必要に迫られている。今季は大規模な人員削減に加え、アプリ開発や映像制作などを担った複数の取引先が100万ドル前後の未払いを主張して提訴するなど、資金繰りの厳しさが表面化している。
大会運営にも影響が及んだ。8月27～30日にミシガン州で予定されていたシーズン最終戦「LIVゴルフチーム選手権 at ミシガン」は中止となり、1週前のインディアナポリス大会が今季最終戦となった。個人戦とチーム戦の年間王者も同大会で決定した。
一方、スコット・オニールCEOは新たな主要投資家との交渉を進めている。候補とされるのはロンドンを拠点とする投資会社「BCパートナーズ」。両者は投資の基本条件をまとめた文書に署名しているが、正式な投資契約には至っていない。英紙は、BCパートナーズ側が破産手続きの行方を見極めた上で最終判断する可能性があると伝えている。
英紙はまた、LIVが来週にも自主的な破産手続きに入る見通しと報道。オニールCEOも破産の可能性を否定しておらず、手続きを経た後に新たな資本を入れ、事業規模を縮小した「LIV 2.0」として再出発する構想も浮上している。
ジョン・ラーム（スペイン）ら主力選手の去就も不透明。新投資家との交渉をまとめ、未払い問題を解消できるか。巨額資金を背景に世界のトップ選手を集めたLIVは、2027年に向けて大きな転換点を迎えている。