「倉本会長もいろいろ考えてのことだったんでしょうけど、日本プロゴルフ協会は元々ツアープロの団体。TCPを取ってからTPを取るというのは敷居が高い。若い子はいきなりTCPは受けませんよ。お金を持ってない人がお金のかかるところに行くわけですから。それでやむを得ずJGTOのQTを受けるようなことになっている。やはりPGAも、若い人をTPで育てることが必要だと思う。いま（新制度の）実施を2年伸ばしている段階なので、いろんな人と相談したうえで、このことも決めていきたい」と、見直しも視野に入れていることも明言している。

また、1926年から歴史を刻む日本最古のプロゴルフトーナメントであり、PGAのフラッグシップ大会でもある日本プロゴルフ選手権のスポンサーが空位である問題も深刻だ。一時は、冠スポンサーがついていたが、これがなくなって今年で5年目。男子ツアーの不人気の波をかぶっているとはいえ、協会の財政にも深刻なダメージを与え続けている。

「どうやったら日本プロゴルフ協会が大きくなって、認知してもらえるか。誰から見ても『すごいよな、あの日本プロゴルフ協会は』と言ってもらえるようなものになれるか。いかにその価値を高めていけるか、ということだと思います。スポンサーばかりに頼るんじゃなくて、みんなで集まればいい考えも浮かんでくるはず」と、吉村新会長は力説した。

「一人で走ろうとせず、一人で背負わずに、みんなで話し合いながら決めていく」と言ってから、最後にこう、締めくくった。

「もちろん責任は、私が取ります」。

（取材・構成/日本ゴルフジャーナリスト協会会長・小川朗）