PGAツアーとDPワールド（欧州）ツアーが、サウジアラビアの政府系ファウンド「PIF」と利益目的の新会社を設立した問題で、PGAツアーのジェイ・モナハン会長は発表から2日後の8日、PGAツアーの職員に「これ以上何百万ドルもの訴訟費用を拠出することはできない。サウジの持つ潤沢なお金とは戦えない」と説明したという話が浮上した。米ウオールストリート・ジャーナル紙が、PGAツアーはLIVゴルフとの訴訟を抱え、さらにPGAツアーでも“格上げ大会”を設立し賞金総額が大きく高騰したことも要因となったことが伝えた。
モナハン会長はフロリダ州ポンデ・ベドラのPGAツアー・ヘッドクオーターで職員とミーティングを実施。その中で「これまで計画してきた財務計画は継続不可能」と説明した。PIFは時価総額で＄620ビリオン（約86兆円）を有しているとも試算されている。それも踏まえ、「資金に限りがない海外の政府と戦うことはでいない。自分たちが十分に強さを保てるまで（統合を）待っていた。今がそのときだ」と話したという。
PGAツアーはLIVゴルフとの訴訟ですでに弁護費用などに5000万ドル（約70億円）を支出しているが、今後この訴訟が長引けば1億ドル（約140億円）を超えることになるとした。「新会社を設立することで『PIF』は投資に対する利益を受けることになり、さらに男子プロゴルフにとってはよりすばらしい戦いとなる」というのが方針転換の根底にある。なお米スポーツ専門局のESPNによると、PGAツアーのこれまでの訴訟費用には保有する保険が適用されるという。
反LIVゴルフの急先鋒としてPGAツアーを支えてきたローリー・マキロイ（北アイルランド）は、「好むと好まざるにかかわらずサウジアラビアがお金を費やすことは止めない。ならばそのお金を正しく使うことが望ましい。世界一裕福な君主を敵にするか、パートナーにするか？ 最終的には『お金がものを言う』。パートナーにするほうが好ましい」とコメントしている。（文・武川玲子＝米国在住）