これほど女性管理職の割合が少ない日本にあって、日本女子プロゴルフ協会（LPGA）は、長年、会員である女性がトップに立ってきた。設立から1987年までの13年間の初代会長こそ中村寅吉だったが、この間も理事長に二瓶綾子（一期のみ清元登子）が就いていた。87年の社団法人化と同時に二瓶が会長となり、以降、小川美智恵、清元、樋口久子を経て現在の小林浩美に至っている。

と、こう書くと、先進的な団体のように聞こえる。だが、女性を要職に就ければいいというものではない。問題の本質は仕事において男女が平等にその機会を得るべきだということ。つまり、その職をきちんと全うできる人を男女問わず選ぶことが大切だということになる。

日本プロゴルフ協会（PGA）が、ティーチングプロとして女性会員も受け入れる方向性を示したことで、LPGA内部からは不満の声が聞こえてくる。いわゆる“縄張り争い”の予感だ。しかし、ゴルフ人口が減る中、そんなことをしている場合ではない。規模こそ違うが、欧米には様々なお手本がある。ツアーとティーチングの両部門を抱えたLPGAは、長期のスパンで今後のビジョンをはっきりと示すべきだろう。PGAオブ・アメリカ、PGAツアー、米LPGA、欧州ツアー、欧州女子ツアー、そしてUSGAにR＆A。ただどこかを模倣するのではなく、それをかみ砕いて自分たちに合ったあり方を根底から考え、ロードマップを作らなければ、明日はない。以前からいい続けてきたことではあるが、スージー・ウェイリーの姿を見て、その思いを強くした。（文・小川淳子）