■JGTOと協力して、政府への直接交渉へ
記者「実際に選手が入国できるようにするために、どのようなことを行ったのでしょうか」
池田「政府への働きかけですね。最初は7月初旬。青木功JGTO会長と一緒に西村康稔経済再生担当大臣（コロナ担当）にお時間をいただき、我々のおかれている現状を説明したうえで陳情書をお渡ししました。しかし、思うようには話が進まず再度9月に青木会長が申し入れに伺い、同時にスポーツ庁の鈴木大地長官（当時）へもお願いに伺いました。そして、念願の『海外に住むジャパンゴルフツアーメンバーの入国に関して、優先的に取り扱う』という通知を9月中旬にいただきました」
――
入国規制の緩和に関してようやく希望が見えてきたわけですが、次に控える10月15日開幕の「日本オープンゴルフ選手権」には、入国後14日間の自主隔離期間や、事前の複雑な事務手続きなどが間に合わず、「三井住友VISA太平洋マスターズ」（11月12〜15日）に向けて準備を進めることになったのです。
池田「政府への働きかけですね。最初は7月初旬。青木功JGTO会長と一緒に西村康稔経済再生担当大臣（コロナ担当）にお時間をいただき、我々のおかれている現状を説明したうえで陳情書をお渡ししました。しかし、思うようには話が進まず再度9月に青木会長が申し入れに伺い、同時にスポーツ庁の鈴木大地長官（当時）へもお願いに伺いました。そして、念願の『海外に住むジャパンゴルフツアーメンバーの入国に関して、優先的に取り扱う』という通知を9月中旬にいただきました」
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入国規制の緩和に関してようやく希望が見えてきたわけですが、次に控える10月15日開幕の「日本オープンゴルフ選手権」には、入国後14日間の自主隔離期間や、事前の複雑な事務手続きなどが間に合わず、「三井住友VISA太平洋マスターズ」（11月12〜15日）に向けて準備を進めることになったのです。
