いよいよ2月4日に2022年北京五輪が開幕する。冬季五輪の種目では選手たちがスポンサー企業のワッペンをユニフォームにつけている姿がよく見られる。企業の応援で遠征費を捻出したり、練習環境を整備したりしてきているのだ。

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ゴルフにおいては、これまでアマチュア選手のスポンサー収入は認められていなかった。しかし今年1月からアマチュアもスポンサー収入を得られるようになり、世界ジュニア4勝の須藤弥勒のスポンサー候補に清涼飲料水の製造販売をするサーフビバレッジが名乗りを挙げているという報道が話題になった。スポンサーがついて練習や用品、そして試合の遠征費などに不安がなくなるのはよいことではあるだろう。だが、スポンサー解禁はアマチュアゴルフにとって、果たして好事なのだろうか？　そこに不公平感はないのだろうか？

1993年に坂田塾を開塾し、塾出身者96人、直接指導した者15人、合わせて111人のプロゴルファーを育てた坂田信弘に話を聞いた。

「アマチュアのレベルは上がる。経済的にゴルフをやめるという選手は塾の実力者の中にはいた。塾生だってゴルフがうまくなれば、家庭の負担は増えていった」

坂田塾は財界人らの協力を得、坂田自身も私財を投じて運営してきた。選手たちは練習も用品も、合宿でさえ無料で参加できた。だが、選手が強くなればなるほど、塾だけではまかなえない費用が出てきて、各家庭の負担は増えていったという。