池田勇太副会長（以下、池田）「まず、ツアーメンバー206人のうち、外国籍の選手は78人と4割近くを占めています。この選手たちが入国できない状況でツアーを再開していいのかという議論がありました。6月に2020-21年シーズンの統合が正式に発表されてからも、海外にいる選手への対応について何度も何度も話し合いが行われ、“全体の何割の選手が出場できるようになれば、ツアーを再開できるのか”というところからでしたね」

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6月初旬に、ニュージーランド、オーストラリア、タイなどからの入国緩和に向けて、政府が協議を進めていると発表。これらの国籍の選手と日本人選手を合わせると、ツアーメンバーのおおよそ4分の3以上を占めることになるため、試合再開に向けて本格的に動き出すこととなる。
8月には『新型コロナウイルス感染症対策特別トーナメント規程』の中で、入国規制により出場できなかった選手に対する救済処置も発表。着実に外国籍選手の受け入れに向けて前進していきました。


■JGTOと協力して、政府への直接交渉へ
記者「実際に選手が入国できるようにするために、どのようなことを行ったのでしょうか」

池田「政府への働きかけですね。最初は7月初旬。青木功JGTO会長と一緒に西村康稔経済再生担当大臣（コロナ担当）にお時間をいただき、我々のおかれている現状を説明したうえで陳情書をお渡ししました。しかし、思うようには話が進まず再度9月に青木会長が申し入れに伺い、同時にスポーツ庁の鈴木大地長官（当時）へもお願いに伺いました。そして、念願の『海外に住むジャパンゴルフツアーメンバーの入国に関して、優先的に取り扱う』という通知を9月中旬にいただきました」

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