公益財団法人日本生産本部の余暇総研は、9月30日に発行を予定している「レジャー白書2020」の概要を発表した。同書には2019年の国内の余暇活動を調査・分析したものが記され、ゴルフについても触れられている。

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市場規模はゴルフ場が3.3％増、ゴルフ用品は0.3％増と前年の18年からプラス、用品については17年から継続して伸びている。しかし、練習場についてはここ数年、底打ちに近い状況となっている。なお、発行前のため具体的な数字は公表されていない。

調査では、数字が伸びた背景について「18年に比べ19年は天候に悩まされる機会が減った」、「スループレーによるプレーの効率化」といった声が上がっている。19年は渋野日向子の「AIG女子オープン」優勝、黄金世代の活躍といった女子プロ人気は高かったものの、新規ゴルファーの取り込みまでには至らなかったようだ。

微増ではあるものの市場規模は上がったが、ゴルフ人口（コースで1回以上プレーした人口）は前年の18年から90万人減少の580万人と前年から13.4％のマイナス。練習場入場者については16.6％減の550万人となっている。しかしながら、ゴルフ関連の消費に当たる年間平均費用はわずかだが前年を上回り、ゴルファー一人当たりあたりの支出が増えている。市場動向を行っている桜美林大学・山口有次教授は19年の結果を「ゴルフ業界を支えているのは依然としてシニア層の力が大きい」と読み解いていることから、シニア層が支払う金額がゴルフ市場に多大な影響を与えているのは明確だ。

コロナ禍でのレジャー産業についても示され、キーワードとしては、「三密を気にしない安心感」、「近場や親しい人」、「簡単なレジャーを好む」など「安・近・単」がポイントとされた。課題としては、オンラインライブ等の拡充、柔軟な自由時間におけるレジャーの新たな位置づけなどが上がっている。ゴルフは比較的近場で親しい人と距離を保ってできるスポーツ。女子開幕戦の「アース・モンダミンカップ」など、ツアー中継もネット中継に力が注がれ始めている。シニアゴルファー頼みの状況を脱するためにも、コロナを逆手に取ったゴルフ界の対応に期待がもたれる。