ゴルファーはさまざまな地方でプレーすることが多い。そこでおすすめなのが、推しの自治体を応援できる「ふるさと納税」だ。ゴルフプレーなど体験型の返礼品も増えており、なんと温泉付き宿泊ゴルフもある。物価高騰でゴルフ代の捻出にも頭を悩ます昨今だけに、これは始めるしかないのでは？
ところで「ふるさと納税」は実質負担額2000円と聞くが、それってどういうことなのだろう。
ふるさと納税の受け入れ額は右肩上がり。総務省はふるさと納税寄附総額について、2022年度は対前年度比約1.2倍の約9654億円、23年度は1兆円に達したと発表した。返礼品は多種多様になっており、トイレットペーパーなどの日用品も人気だが、ゴルフ関連の返礼品も増えている。
調べてみると宿泊ゴルフの返礼品では、寄付金額6万4000円で「高知黒潮ホテルに宿泊、Kochi黒潮カントリークラブで平日プレー」（さとふる）や、寄付金額5万2000円で「1泊朝食ラウンド券（平日限定）さつまゴルフリゾート＆さつまリゾートホテル」（ふるさとチョイス）などがすぐに見つかった。
ふるさと納税サイト『さとふる』によると、20～23年にかけてゴルフプレー券は約2.5倍、ゴルフ用品は3.3倍になったという。今こそ、大好きなゴルフをふるさと納税という形で応援し、自らも楽しむチャンスである。
では実質負担額2000円というのは、どういう仕組みなのか？
総務省によると、ふるさと納税とは「選んだ自治体に寄附を行うと寄附額のうち2000円を超える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度」とある。これをギュッと凝縮したのが、いわゆる「自己負担2000円」というフレーズ。
分かるような分からないような……という感じだと思うが、一番のポイントは受けられる控除の額に上限があるということ。控除上限額は年収や家族構成などによって異なり、その額を超えてふるさと納税（寄附）をしてしまった場合、自己負担額2000円のほか上限を超えた分も自己負担となる。
一例を挙げると、年収600万円で共働きの妻と高校生の子どもが1人いる場合は、控除上限額は6万9000円になる。同じ家族構成で年収が800万円なら、控除上限額は12万円。家族構成によっても控除上限額は変わる。ふるさと納税サイトでは自分の上限額がザックリ分かるシミュレーターが公開されているので、まずはチェックしよう。
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