「それでは仕方がないと思い、せめて日本にいる選手でできることはないかと考えた結果がエキシビションだったのです」（川崎氏）
同じ問題は日本女子ツアーでも起きている。男子に比べてシード選手の人数の問題はないが、多くの韓国人選手が入国できず、日本の選手からも「不公平感はある」という声が聞かれる。ちなみに日本女子ツアーで海外の選手が不可抗力で出場できなかった場合、後に該当試合数の出場を確保する「特別保障制度」が適用されることになっている。
話を戻すと日本では新型コロナウイルスの水際対策として、4月3日より外国人の入国を制限する『上陸拒否』の措置がとられている。7月3日時点でも、シード選手の多くが籍を持つ韓国やオーストラリアなどは上陸拒否の対象。日本への渡航が認められている国でも、指定の場所で14日間待機することが求められている。
いずれ同制限も緩和されるはずだが、今後の動向次第では逆に渡航制限措置が再適用されないとも限らず、これはスポーツ界にとって頭の痛い問題だ。実力や華のある選手が不在では盛り上がりに欠け切磋琢磨にもならないし、もちろん国際大会の開催も厳しい。
男子ツアーが再開した米国はどうだったのだろうか？ PGAツアー再開を発表したのは4月16日だが、それを受け5月22日には国土安全保障省が米国内でプレーする外国籍選手（必要不可欠なスタッフや家族を含む）に対し、入国禁止措置の免除を発表した。しかし、日本では現時点でスポーツ選手に例外はない。
「われわれとしては、本当にギリギリまで普通の大会をやりたかった。ただ、海外の選手が入ってくることができないという理由でエキシビションしか選択肢がなかった。もっとスポーツ界全体で危機感をもっていい問題だと思います」
同じ問題は日本女子ツアーでも起きている。男子に比べてシード選手の人数の問題はないが、多くの韓国人選手が入国できず、日本の選手からも「不公平感はある」という声が聞かれる。ちなみに日本女子ツアーで海外の選手が不可抗力で出場できなかった場合、後に該当試合数の出場を確保する「特別保障制度」が適用されることになっている。
話を戻すと日本では新型コロナウイルスの水際対策として、4月3日より外国人の入国を制限する『上陸拒否』の措置がとられている。7月3日時点でも、シード選手の多くが籍を持つ韓国やオーストラリアなどは上陸拒否の対象。日本への渡航が認められている国でも、指定の場所で14日間待機することが求められている。
いずれ同制限も緩和されるはずだが、今後の動向次第では逆に渡航制限措置が再適用されないとも限らず、これはスポーツ界にとって頭の痛い問題だ。実力や華のある選手が不在では盛り上がりに欠け切磋琢磨にもならないし、もちろん国際大会の開催も厳しい。
男子ツアーが再開した米国はどうだったのだろうか？ PGAツアー再開を発表したのは4月16日だが、それを受け5月22日には国土安全保障省が米国内でプレーする外国籍選手（必要不可欠なスタッフや家族を含む）に対し、入国禁止措置の免除を発表した。しかし、日本では現時点でスポーツ選手に例外はない。
「われわれとしては、本当にギリギリまで普通の大会をやりたかった。ただ、海外の選手が入ってくることができないという理由でエキシビションしか選択肢がなかった。もっとスポーツ界全体で危機感をもっていい問題だと思います」